歯列矯正で保険が適用される場合とは|費用を抑える方法も解説

矯正治療を検討する中で、治療費がハードルとなってなかなか治療に踏み出せないでいる方も多いでしょう。

矯正治療における保険適用についての疑問や、治療費の目安、治療費の負担を軽くする方法などを詳しく解説します。

この記事の結論

・ほとんどの歯列矯正は保険適用外で、民間の保険も保証外。
・一部の疾患に起因する咬合異常の場合は、健康保険が適用される。
・医療費控除、高額療養費制度などを利用すると、費用の負担を軽減できる。

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ほとんどの歯列矯正は保険適用外

基本的には健康保険は適用されない

矯正治療で健康保険が適用される場合は非常に限られています。

先天的な疾患による咬合(嚙み合わせ)異常などで歯列矯正を必要とする場合を除き、歯列矯正は基本的に健康保険は適用されません。審美性を追求する目的の施術と位置付けされているためです。

一方で、厚生労働省が承認していない治療や技術、薬、材料などを使用する治療には健康保険を適用できないからという理由もあります。厚生労働省に承認してもらうには、非常に長い月日がかかります。

矯正治療は日進月歩で改善されていく技術や材料などが大変多く、承認されるのを待っていては新しく高度な技術を取り入れられないため自由診療として提供されています。

これは矯正治療に限ったことではなく、高い効力のある新薬やより良い材料が開発された際には、一般歯科などでも同様に保険適用外として治療に取り入れられています。

生命保険(医療保険)も適用外

歯列矯正は、民間保険(生命保険・医療保険など)でも保証されません。

病気に対する治療ではないと、位置付けされているためです。

歯列矯正で健康保険が効く場合

  • 厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常に対する矯正歯科治療
  • 顎の外科手術を要する顎変形症の手術前、手術後の矯正歯科治療
  • 前歯3歯以上の永久歯萌出不全に起因した咬合異常(埋伏歯開窓術を必要とするもの)

これらに当てはまる場合に限り、保険診療の対象になります。

また、保険適用される医療機関は地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関のみですので、受診前に確認が必要です。

後述の疾患以外でも定められてる保険適用される疾患は多くあります。
保険適用や歯並び・咬み合わせなどについて気になることがある場合は、矯正歯科の専門医に問い合わせてみてください。

唇顎口蓋裂による歯並びの異常

先天性の病気の一つで、顎堤(歯を支えている歯槽骨と歯肉)と口唇、口蓋(上顎の天井部分)が裂けている症状を持って生まれてきます。

口唇裂・口蓋裂・顎裂は合併することが多く、複数の手術や長期の矯正治療を必要とするため保険が適用されます。

ダウン症候群による歯並びの異常

染色体の突然変異が原因で、筋肉が弱く全体的にゆっくりと成長していき合併症を生じる可能性が高いです。

先天性欠損(生まれつき歯の数が少ない)や短根歯、矮小歯、開咬(奥歯は噛合うが前歯部は噛み合わない)、上顎の劣成長による反対咬合(受け口)、交叉咬合(噛み合わせが上下反対)など歯科的に問題のある症状が出やすく、歯列矯正が不可欠なため保険が適用されます。

筋ジストロフィーによる歯並びの異常

骨格筋障害に伴う運動機能障害を主症状とする遺伝性筋疾患です。

巨舌や舌萎縮、歯列不正、開咬、高口蓋など歯科に関する症状が出やすく、矯正治療が必要となるため保険が適用されます。

その他疾患による歯並びの異常

先天的な疾患やリンパ管腫などの疾患による咬合異常や歯列異常がある場合は保険が適用されます。

顎変形症

上下顎骨の形や大きさの異常、アンバランスによる不正咬合(咬み合わせの異常)と顔の変形などの症状があります。

通常の歯列矯正だけでは治療できず顎骨の手術を必要とする場合には保険が適用されます。

歯列矯正の費用を抑えたい!保険以外の方法をご紹介

医療費控除を利用する

毎年1月1日から12月31日の1年間を対象期間とし、支払った医療費の合計額が100,000円(所得金額が2,000,000万円未満の人の場合は所得金額×5%)を超えた場合は、翌年2月16日から3月15日までに確定申告をするか、対象となる年の翌年1月1日から5年間の間に還付申告することで税金が安くなります。

審美目的の場合は控除の対象にならないこともあるので、歯科医院もしくは税務署に確認しましょう。

矯正歯科で対象となる例

  • 機能に問題がある場合の矯正歯科治療(診断書が必要)
  • 発育段階に子どもの歯列矯正
  • 通院および子どもに付添いが必要な場合の交通機関の交通費(自家用車以外)
  • デンタルローンやクレジットによる支払い

など。

高額療養費制度を利用する

1ヶ月(同月1日から月末まで)に支払った医療費の自己負担額が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分が、あとで払い戻される制度です。

申請の仕方は加入している公的医療保険によって異なります。

デンタルローンを組む

治療費自体を抑えるのではなく、1回あたりの支払額を抑える方法です。

住宅ローンなどと同様にローンを組めますが、対応していない歯科医院もあるため確認をしてみましょう。

まとめ


矯正治療に保険が適用される症例は、一部の先天的な疾患による咬合異常や、手術が必要な顎変形症など非常に限られています。

保険診療の対象とならない場合でも、医療費控除や高額療養費制度、デンタルローンなどは利用できる可能性があります。

少しでも安く歯列矯正をする方法を、検討してみましょう。

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